Column

コラム

  • CDP活用方法:メール施策の流れとポイント...

CDP活用方法:メール施策の流れとポイント

● はじめに

CDP活用の1つとして、CDPで 配信対象者 設計しメール配信する、CRM施策があります。

CDPを活用したメール配信といっても、施策設計はもちろん、配信対象者リスト作成、配信設定など様々なタスクがあります。

また、例えば施策設計はマーケ部署、配信対象者抽出はIT/データ関連部署、メール配信の管理はCRM担当部署など、タスクが部署を横断するケースが多いです。
作業を実行するだけではなく、事前に体制やフローを整えることも重要です。

本記事ではCDPのデータを活用したメール施策にフォーカスし、施策実行までのタスクや関係担当者を一例を踏まえてご紹介します。
※企業によって部署などが異なるケースがあるかと思いますのであくまで一例として参考になれば幸いです。

● メール配信までの流れ

メール施策実施までの流れは、以下の通りです。

ステップ主な担当者
1: 施策設計/配信対象者検討 マーケティング担当者
2:配信量確認 IT/データ関連担当
3:コンテンツ作成 マーケティング担当者(制作会社)
メール配信管理担当
4:配信設定IT/データ関連担当
メール配信管理担当
5:配信結果分析マーケティング担当者

● 1:施策設計/配信対象者検討

主な担当者: マーケティング担当者

まず施策設計を行います。
何の商材でどういう目的で、誰に何を訴求するかを検討していきます。
「誰に」「何を」の部分に関しては、0次分析を行い適切なターゲットやメッセージを検討していくこともあります。

また、この時に併せて検証方法も明確にすることも重要です。

● 2:配信量の確認

主な担当者: IT/データ関連担当

施策設計で検討した配信対象者を最終確定する前に、どの程度の配信量(顧客数)となるかを確認することを推奨します。
実際に配信設定してみたら配信ボリュームが少なく施策インパクトも弱かった、とならないようにするためです。

配信量を確認するためには、施策設計を行った担当者から、実際にCDPを使ってデータ抽出する担当者(主にIT/データ関連部署の担当者)に配信対象者の内容を共有し、配信量を算出してもらう必要があります。

※ポイント※
想定していた配信対象者と異なっていた等のトラブルを回避するために、データ抽出担当に対し、配信条件を明確に伝える必要があります。
配信対象条件の仕様書のようなものを予め用意しておくことで、円滑に進められます。

● 3:コンテンツ作成

主な担当者: マーケティング担当者(制作会社)、メール配信管理担当

配信対象者が確定したら、次にメールで配信する原稿を作成します。
ターゲットを意識したメッセージングが重要となります。
これはマーケティング部署が制作に関わる部署であったり制作会社等に依頼するケースが多いかと思います。

原稿ができあがったら、メール配信ツール(CRM/MA)に原稿登録します。
このタスクは、メール配信を管理されている担当者が行うことが多いです。

● 4: 配信設定

主な担当者: IT/データ関連担当、 メール配信管理担当

いよいよCDPで作成した配信対象者リストをメール配信ツール(CRM/MA)に連携していきます。
この連携作業は、主にCDPを扱うIT/データ関連担当が多いかと思います。
メール配信ツールとCDPとの疎通テストは事前に済ませておきましょう。

連携が完了するとCRM/MA側にCDPから連携された 配信対象者 のリストがインプットされます。メール配信システムを管理する担当部署がそれを確認し、問題がなければ配信設定を行います。

これで配信設定が完了します。

● 5:配信結果分析

主な担当者: マーケティング担当者

メール配信後、その結果を当初施策設計時に検討していた検証方法を基に振り返ります。

余談ですが、CDPを活用したメール施策でオプトアウト率を下げられたケースもあります。
きちんと分析し、配信対象者を設計することで、適切な対象者に適切なメッセージングを行うことができるため、こういった効果にもつながりやすい傾向にあります。

● ダッシュボード構築の検討

メール配信結果は、場合によってはメール配信システムを管理している担当者が結果をシステム画面から抽出し、レポートフォーマットを整え、マーケティング担当者に送付している場合もあります。
そういった場合、メール配信管理者の負担が大きくなる傾向にあります。

そういった負担を軽減し、スピーディーに配信結果をマーケティング担当者に共有するためには、メール実績を確認することができる分析ダッシュボードを構築することで解消することができます。
CDPからBIツールにデータをバッチ連携をすることで、更新も自動化することが可能です。

また、ダッシュボードの設計にもよりますが、過去配信した施策と今回の施策の比較ができるようにすることで、過去の配信対象者や原稿、メール件名でどう効果が変動したかなどを比較することも可能になります。

さいごに

CDPでよく活用されるメール配信についての流れを紹介させて頂きました。

弊社では、メールマーケティングの施策設計はもちろんですが、外部ツールとのデータ連携や、施策実行時の体制整理、フロー策定、マニュアル作成などの作成などもサポートしています。
CDP活用、施策実行などでお困りのことがございましたら是非ご相談ください。

》CDP総合支援サービス ~構想・構築・活用~ のサービス資料はこちら

● 関連コンテンツ

<CDPに関する記事>
CDP活用方法:データ分析でマーケティングを強化
CDP担当者に聞いてみた! 第2回 CDPで解決できる課題とは?

》その他CDP関連記事はこちら

本件に関するお問い合わせは下記にて承ります。
株式会社DataCurrent
info@datacurrent.co.jp

人気のコラムランキング

PICK UP

企業のDX推進に向けた人材教育支援について

GA4marketingPICK UP コラム内製化

【データプライバシーコラム】電気通信事業法改正の解説(2022年7月時点)

CMPPICK UP コラムデータプライバシーデータプライバシーコラム個人情報保護

CMP導入時の注意点

CMPPICK UP コラムデータプライバシーデータプライバシーコラム個人情報保護

Treasure Data CDPを活用したOneID(統合ID)構築4 日付の落とし穴

CDPCDP活用ID統合PICK UP コラム

TOPへ
戻る