2023.06.15 コラム
CDP利活用の課題とソリューション「CDP Maker Google Cloud Editon」のご紹介
はじめに
データ駆動型のビジネスが主流となる中、企業のデータ活用は競争力を左右するものとなっており、これまでよりもさらに必要性が増してきているのではないかと感じています。
マーケティングにおけるデータ活用の中心に位置するのが、顧客データを一元管理し活用するCDP(Customer Data Platform)です。 CDPの導入と活用は、マーケティング戦略を成功に導く鍵となります。
しかし、データ活用を推進していく中で、導入時には考えが及ばなかった問題に直面し、結果としてやりたかったことができなくなってしまったというケースのご相談をいただくことがあります。
本記事では、CDP利活用を推進後の課題とそのソリューションのご紹介をいたします。
CDP利活用の課題
さまざまなデータを一元化し統合することで、施策や分析が盛んに行われるようになり
ビジネス成長の大きな起爆剤となる可能性を秘めていますが、一方で、いくつかの障壁が存在します。
- システムリソース枯渇の課題
CDPを導入し、データの活用を進めると、
その活用の範囲が広がるほど必要なデータや処理が増えてきます。これは、新たな施策や分析のために必要な情報が増えるためです。
しかし、これらのデータや処理が増えるにつれて、それらを管理し、適切に処理することが難しくなります。 - コスト増大の課題
システムリソース枯渇に伴う課題解決策の一つとして、CDPのプランをアップグレードすることが考えられます。
これにより、より多くのデータを処理する能力を確保することに加えて、SaaS型のCDPなどでは新たな機能を追加されるケースが多くあります。
プランのアップグレードによる新機能の追加は、一見できることが増えるというメリットがあるとも言えますが、必ずしも重宝されるものではないということがほとんどです。
利活用が進んでいった先に、必要な機能となり得る可能性はありますが、「今使わない機能」ではなく「今必要としているものに必要な分」だけに投資をして最適化していくことが重要です。
多機能なパッケージングされた製品は、使いきれないものを維持するためのコストも内包されており、システムリソースだけを補強する目的が結果として不要な機能への投資となります。本来達成したかったことは最大限の効果を得られず、維持コストだけが膨張するという状況となります。 - コスト配分の課題
コスト増大の副次的な課題として、CDPの運用に投資が偏り、新たな施策や分析に使える予算が減少します。CDPの活用は、システムコストとそれを維持するための人的コストだけでなく、施策実行や効果検証をしていくための別ツールを利用するための費用や外部データ購入費用なども必要になります。それは、データ活用が高度化しデータの民主化がなされるに応じて増えていくコストになります。
これらの課題を理解し、適切に対処することで、CDPを最大限に活用し、ビジネスの成長を促進することが可能になります。
「CDP Maker Google Cloud Editon」のご紹介
データ活用のための新たなツールとして、私たちは「CDP Maker – Google Cloud Edition -」をリリースしました。
このサービスは、自社開発した多種多様なテンプレートを顧客の要件に応じて自在に組み合わせ、Google Cloud 上でCDPを構築します。
テンプレートを使うことで開発工程を短縮化し、CDP構築をスピーディーに実現します。また、顧客にとって必要な機能のみを選択し、初期の活用ニーズに合せた最小限のCDP構築からスタートすることが可能です。
「CDP Maker – Google Cloud Edition -」を利用することで、企業は迅速かつ柔軟にCDPを構築し、データ活用を加速できます。
》【ダウンロード資料】テンプレートを組み合わせて自在にCDP構築!CDP Maker -Google Cloud Edition-
また、CDP導入後は顧客分析や予測、データ活用施策、内製化支援等継続的なご支援もいたします。
さいごに
弊社ではCDP構築やマーケティング施策の設計など、デジタルやデータに関するソリューションを数多く提供しています。それ以上に、お客様のビジネスの成長につながる課題解決を一緒に考えて実行することにこだわりを持っていますので、データ利活用における課題やお悩み等、ぜひお気軽にご相談くださいませ。
DX推進において欠かせないCDP、構築に関するサービスは以下
【ダウンロード資料】CDP総合支援サービス ~構想・構築・活用~をぜひダウンロードくださいませ!
》【ダウンロード資料】CDP総合支援サービス ~構想・構築・活用~
本件に関するお問い合わせは下記にて承ります。
株式会社DataCurrent
info@datacurrent.co.jp